経済学研究科修士課程・博士後期課程
日本で最も古い伝統を誇る経済学研究科の一つである京都大学大学院経済学研究科は、創設以来、経済学分野における研究教育の一大拠点として活動を続けてきました。修士課程・博士後期課程の教育･研究を通して、経済･経営における諸活動を、科学的に分析し、財政、産業、雇用、経営、金融、地球環境など、現在の日本が抱える諸問題に対して、本質的な解決策を提示しうる研究者、および専門能力を備えた実務家の養成を行っていました。経済学の最先端を切り開き続けるためには、即効性のある個々の断片的な知識を詰め込むよりも、過去に例のない様々な種類の問題に対して創造的に対応できる能力が必要になります。このような能力を持つ学生を輩出するため、私たちは以下のような学生の入学を期待しています。
- 修士課程においては、志望分野を学ぶために必要な基礎学力を有している人、博士後期課程においては、志望分野に関する深い専門的知識を有している人
- 経済学の研究を通じて学術の高度化に寄与する意欲をもっている人、およびその普及・社会的還元に携わる意欲をもっている人
- 志望分野において、先駆的な研究課題を自ら設定することができ、それぞれの分野の方法論を学んで、課題を解決する能力をもっている人
- 日本語、あるいは英語によって、研究成果を国内外に効果的に発信するための、もしくは実践を通じてその社会的還元に携わるための語学能力を具えている人
本研究科は、入学者選抜にあたり、公平な選抜を実施しています。人種、宗教、性別、ジェンダー、年齢、国籍、政治的信条、障害等を理由に差別することはありません。
上記のポリシーを実現するため、本研究科修士課程では、学士課程の成績等の書類審査、TOEFLの成績による評価及び経済学等関連の専門知識や研究計画を評価する試験を適宜組み合わせた多様な入学試験を実施します。
また、本研究科博士後期課程においても、修士課程の成績等の書類審査、論文審査及びTOEFLの成績による評価及び口頭試問を適宜組み合わせた入学試験を実施します。
東アジア持続的経済発展研究コース（EAコース）においては、学士課程または修士課程の成績等の書類審査とそれに基づく受入予定教員とのマッチングを行い、第1次合格者に対して面接試験を実施しています。
経済学研究科修士課程国際連携グローバル経済・地域創造専攻
本専攻では、社会や組織が直面する様々な課題に対し、歴史的素養と経済学的な知識に裏打ちされた批判的で分析的な思考を生かして取り組むことができる人材、またグローバル化する今日の世界においてリーダーシップを発揮できる国際的な人材を育成します。そうした人材を輩出するために、選考にあたっては、以下の能力・意欲・経験を持つ人物を評価 する形で選抜を行います。
- 批判的・分析的な思考力を持ち、自ら問題を設定できる。
- 歴史に関する知識・関心を持つ。また経済学あるいはその他の社会科学的な諸領域について基礎的な学力を持ち、社会科学的な概念を扱うことができる。
- グローバル化やその下での地域の変容への関心を持ち、社会や組織が具体的に直面する課題に対して、リーダーシップを持って取り組みたいという意欲を持つ。
- 英語による社会科学系論文の文章論理を理解し、また自らの主張を英語による文章で表現できる。同様に口頭でのコミュニケーションでも意思の疎通が可能である。
- 社会的責任と研究倫理を自覚し、それらを踏まえて学修する資質を持つ。
上記のポリシーを実施するため、本専攻の選考は、カリキュラム・ポリシーで示した「GLOCALプログラム」の選考の一部として行われます。 ただし、出願者はあらかじめ希 望する学修経路（スタディトラック）を定めた上で出願し、出願後はこれを変更することはできません。GLOCALプログラムへの出願者のうち、京都大学での学修を含む学修経路を 選択して出願し、選考を経て入学を認められた者が、本専攻の所属学生となります。
GLOCALプログラムにおける選考は基本的に書類選考によって行われますが、本専攻を 含む学修経路に関しては、口頭試問が課されることがあります。出願者は、GLOCALプログラムが定める共通の出願資格を満たす必要があり、それには以下のような要件が含まれます。
- 学士号を持つ者。特に、本プログラムの主題に関連する人文社会科学諸分野（例えば経済学、経営学、歴史学、経済史・経営史・社会史その他）に関する学士号を持つ者、あるいはそれと同等とみなされる者。
- GPA 基準で75%以上（国別のGPA要件については別途定めGLOCALのウェブサイトに掲載）
- IELTS 総合点6.5以上、能力別評定の全てが6.0以上
本専攻の教育課程を含め、GLOCALプログラムにおいては、入学者選抜にあたり、公平な選抜を実施しています。人種、宗教、性別、ジェンダー、年齢、国籍、政治的信条、障害等を理由に差別することはありません。