社会健康医学系専攻（専門職学位課程）を志望される方へ
本専攻専門職学位課程は、将来、保健・医療・福祉分野における専門職あるいは教育研究職につくことを希望する者が、「社会における人間」の健康に関わる問題を探知・評価・分析・解決するために、高い倫理的責任感を備え、優れた教養の下、必要となる高い専門知識、専門的技術、態度、そして高度な専門的職業人に必要な理論と実務の両面にわたる能力を身につけることを目的としている。勉学の対象となる学問分野は、自然科学から人文科学にわたっていることから、あらゆる分野の出身者で、国内外の保健・医療・福祉分野で高度専門職業人あるいは教育研究者としての活躍をめざす意欲あふれる者、そして専門職に必要な要件を積極的かつ自律的に獲得する意思のある者を求める。 入学者選抜にあたっては、一般選抜及び社会人選抜の区分に分けて実施し、いずれにおいても英語や専門科目の筆記試験および口頭試問により、語学力、コミュニケーション能力、専門的な知識と考察力、専門職に向けての意欲、これまでの実績等を総合的に加味し、評価判定する。
なお、本専攻には、次の特別コースが開設されています。
【遺伝カウンセラー（GC）コース】（2年制）
先端医療に対応できる高度な専門的知識とコミュニケーション能力を持ち、患者・家族・被験者の立場を理解して新医療とのインターフェースとなりうる人材を総合的に養成する。新しい分野に挑戦したい意欲のある者を求める。
【臨床統計家育成（CB）コース】（2年制）
本コースは、高い倫理性、科学的客観性をもった臨床統計家（臨床試験に関わる統計専門職）の育成を目的としている。本コースでは、データサイエンスや統計学に関心のある者を、医学知識の有無を問わず受け入れている。なお大学院入学に最低限必要な統計学の素養として、統計検定2級程度の能力が必要となる。（統計検定2級の資格を持つことが入学の条件ではない。）
【臨床研究者養成コース（MCR）】（１年制）
本コースは、医師・歯科医師を対象とした1年制のコースである。これまでわが国の医学研究は、主に生命科学研究に重点をおいてきましたが、同時にヒトや集団を単位とした臨床研究を推進する必要がある。MCRは、この領域で活躍する研究者を育成するためのわが国で初めての本格的な教育課程である。自らの臨床経験に根ざしたリサーチ・クエスチョンにもとづいた臨床研究を志す者を求める。
【知的財産経営学プログラム】（2年制）
経済競争力強化と人類の健康向上のため、革新的医薬品などの医療イノベーションの創出が望まれている。そのためには、大学等の基礎・臨床研究から生まれる研究成果を知的財産として保護し、産業界で成果を最大限活用することができる知的財産マネージャー及びアントレプレナーが必要であり、この分野で活躍したい意欲あふれる者を求める。
【1年制MPHコース】(1年制)
本コースは、公衆衛生の実務経験を有する者を対象とした1年制の専門職学位課程である。我が国では現場での公衆衛生実務経験を体系的に理論化し、さらに高度な専門性を身につける教育課程は十分に整備されてこなかった。自らの実務経験を基に、さらに高度な専門性を身につけたい者を対象とし、従来の枠にとらわれず、幅広い公衆衛生実務経験を経て高度な専門性を獲得する。
例えば、これまでに行政機関（保健福祉医療関係、産業保健機関あるいは環境保健機関）、健保組合等の保険者、病院・診療所等の医療機関、介護老人施設、医薬品産業、医療関連産業、環境関連産業その他医療福祉関係団体（NPO・NGO）、企業における環境保健部門や産業保健部門、医療制度や病院経営に関わるシンクタンク、マスコミなど報道機関、法曹分野で実務経験を有する者があげられる。保健福祉医療分野の実務経験としては、医師・歯科医師・獣医師・薬剤師・保健師・管理栄養士などの資格で、行政機関あるいは医療機関における２年以上の勤務経験（原則として常勤（週32時間以上））等が挙げられる。本コースは2年制MPHと併願することができるが、臨床研究者養成（MCR）コースとの併願はできない。
社会健康医学系専攻（博士後期課程）を志望される方へ
本専攻博士後期課程は、「社会における人間」の健康や疾病に関わる問題を探知・評価・分析・解決するために必要な基盤となる学式及び専門的知識、技術、態度および高い倫理性と強固な責任感を備え、保健・医療・福祉分野での高度な学術研究を自立して実施できる人材を養成することを目的としており、課程修了者には、将来、国内外の保健・医療・福祉分野における高度な教育・研究に携わることを期待している。研究対象となる学問分野は、自然科学から人文社会科学にわたり広範な学際性を有することから、あらゆる分野の出身者で、上記目的を遂行しうる意欲にあふれる者、そして必要要件を積極的かつ自律的に獲得する意思のある者を求める。
入学者選抜にあたっては、一般選抜および社会人選抜の区分に分けて実施し、いずれにおいても英語や専門科目の筆記試験及び口頭試問により、国内外に発信できる語学力、高いコミュニケーション能力、学術の高度化に寄与する意欲、研究課題を自ら設定できること、これまでの実績等を総合的に加味し、評価判定する。