早産児の注意の切り替えの弱さは後の認知発達と関連する －アイトラッカーを用いた注意機能の定量的分析から－

　明和政子 教育学研究科教授、河井昌彦 医学研究科病院教授、新屋裕太 東京大学特任助教らの研究グループは、修正齢12ヶ月の早産児と満期産児を対象に、アイトラッカーを用いた注意機能を評価する課題を行い、発達予後を追跡調査しました。その結果、修正齢12ヶ月時点において、一部の早産児（在胎週数32週未満の児）では注意を切り替える機能に弱さを抱えていることがわかりました。さらに、その機能が弱い児ほど、18ヶ月時点の認知機能や社会性の発達が遅れやすく、注意の切り替えが必要な日常場面でも困難を抱えやすい、という新たな事実を見出しました。

　日本では近年、早産児の出生率が高い水準にあります。欧米の大規模コホート調査から、早産児では学齢期以降に注意欠如・多動症（ADHD）などの発達障害と診断されるリスクが、満期産児と比べて高いことが示されています。しかし、早産児において注意に関わる問題のリスクが乳児期の時点で特定できるかどうかについては解明されていませんでした。

　本研究の成果により、早産児の一部で注意の切り替えの弱さが乳児期からすでに観られること、さらに、その後の認知機能や注意機能の発達の問題に関わるリスクを評価する発達早期の行動指標の一つとなる可能性が示されました。

　本研究成果は、2022年1月10日に、国際学術誌「Scientific Reports」のオンライン版に掲載されました。