石見拓 環境安全保健機構教授、北村哲久 大阪大学助教らの研究グループは、日本での公共の場所への自動体外式除細動器（automated external defibrillator：AED）設置増加に伴い、市民による電気ショックの実施が増え、市民のAED使用で心停止からの救命者数が増加したことを実証しました。
本研究成果は、2016年10月27日午前7時に米国の学術誌「New England Journal of Medicine」に掲載されました。
研究者からのコメント
左から、石見教授、北村助教
国家規模でのAEDの普及が心臓突然死対策として有効であることが示唆され、世界的にAEDのさらなる普及の後押しに繋がると考えられます。一方で、AEDの普及台数に対して救命された人数は不十分とも言え、さらにAEDの利活用を促すための教育と実践のための社会運動を進めていく予定です。
スマートフォンなどのSNSを活用して、AEDと救助者を効率よく心停止現場に派遣する取り組みなど、AEDの活用率を高める仕組の構築と評価も進めています。
概要
AEDを用いた早期の電気ショックは、病院外での心室細動患者を救命するのに重要な手段です。公共の場所に設置されたAEDを使用することで心室細動患者への電気ショックまでの時間を短くすることが可能です。日本では2004年7月から市民によるAEDの使用が法的に許可され、2013年には42万台以上が公共の場所に設置されています。しかしながら、院外心室細動患者に対する公共の場におけるAED普及効果について、国家規模での評価は十分に行われていませんでした。
そこで本研究グループは、消防庁が全国の救急搬送された心肺停止患者を対象として実施している調査データから、2005年から2013年までに蘇生を試みられた、市民が発症を目撃した院外心原性心室細動患者を登録しました。心停止1か月後に脳機能がどの程度回復しているかという点を指標にし、市民からAEDで処置を受け順調に回復している生存者数を調査しました。
その結果、市民がAEDの処置を行った場合、行わないケースに比べ順調に回復する割合が倍以上増えることが分かりました。日本において2004年7月以降AED設置台数が増えつづけ、それに伴い市民によるAED使用と心停止患者の救命率向上が継続していることを明らかにしました。
詳しい研究内容について
書誌情報
【DOI】
http://dx.doi.org/10.1056/NEJMsa1600011
Tetsuhisa Kitamura, M.D., D.P.H., Kosuke Kiyohara, D.P.H., Tomohiko Sakai, M.D., Ph.D., Tasuku Matsuyama, M.D., Toshihiro Hatakeyama, M.D., Tomonari Shimamoto, R.N., M.P.H., Junichi Izawa, M.D., Tomoko Fujii, M.D., Chika Nishiyama, R.N., D.P.H., Takashi Kawamura, M.D., Ph.D., and Taku Iwami, M.D., M.P.H., Ph.D. (2016). Public-Access Defibrillation and Out-of-Hospital Cardiac Arrest in Japan. New England Journal of Medicine, 375(17) pp. 1649-1659.
- 朝日新聞（10月27日夕刊 11面）、京都新聞（10月27日夕刊 10面）、産経新聞（10月27日夕刊 8面）、日本経済新聞（11月7日 38面）および毎日新聞（10月27日夕刊 11面）に掲載されました。
