日本経済新聞社および日本経済研究センターの主催、本学と大阪大学および神戸大学の協力により、「『関西経済人・エコノミスト会議』京都大学・大阪大学・神戸大学3大学シンポジウム」が、2024年9月27日に、「人口減社会に挑む ～産学共創がひらく未来」をテーマとして、大阪市内にて開催されました。当日は、関西の各大学関係者や関西経済人・エコノミスト会議関係者をはじめ、約300名の参加があり、本学からは湊長博 総長が登壇するとともに、監事・副学長・部局長等が出席しました。
シンポジウムでは、丸谷浩史 日本経済新聞社常務執行役員大阪本社代表による挨拶の後、小河義美 株式会社ダイセル代表取締役社長から、「少子化高齢化に対して産学連携して取り組みたいこと」と題し、基調講演がありました。
続いて、八木谷勝美 日本経済新聞社執行役員大阪本社編集ユニット長をモデレーターとして、湊総長、西尾章治郎 大阪大学総長、藤澤正人 神戸大学学長、上田理恵子 株式会社マザーネット代表取締役社長、小河社長によるパネル討論が行われました。
湊総長は、人口減には少子化と高齢化の2つの側面から取り組む必要があり、急速な少子化（就学・生産人口の減少）に対しては高等教育の質の向上や教育国際化の推進、高齢化の進行に対しては老化関連疾患の克服や高齢者のウェルビーイングが研究大学の重要な役割だと述べました。特に高齢者のウェルビーイングの問題については、産官学が集まるオープンプラットフォームにおいて、様々な角度から議論を行っていく必要があると共創の重要性を述べました。
各大学からは人口減社会において大学が果たすべき役割や具体的な取り組み・研究内容について説明があり、産業界からは人材育成・女性活躍・高齢化を踏まえたイノベーション創出などについて大学への期待の声があがるなど、盛会のうちに終了しました。
本シンポジウムは、関西の産業界、学界で活躍される方々が集まり、オピニオン形成と交流促進を目的に、人口減社会への展望や産学の役割などについて考えるために開催されたものです。今後もこのような機会に参加し、産学連携の推進とともに本学のプレゼンス向上に努めていきたいと考えています。
