日本経済新聞社および日本経済研究センターの主催、本学と大阪大学および神戸大学の協力により、「『関西経済人・エコノミスト会議』京都大学・大阪大学・神戸大学3大学シンポジウム」が、2023年11月1日、「関西の産学が創る脱炭素社会」をテーマとして大阪市内にて開催されました。当日は、関西の各大学関係者や関西経済人・エコノミスト会議関係者をはじめ、約350人の参加があり、本学からは湊長博 総長が登壇するとともに、 理事・監事・部局長等が出席しました。
シンポジウムでは、丸谷浩史 日本経済新聞社常務執行役員大阪本社代表による挨拶の後、橋本康彦 川崎重工業株式会社代表取締役社長から、「カーボンニュートラルに貢献する水素技術の社会実装に向けて」と題し、基調講演がありました。
続いて、八木谷勝美 日本経済新聞社執行役員大阪本社編集ユニット長をモデレーターとして、湊総長、西尾章治郎 大阪大学総長、藤澤正人 神戸大学長、矢野怜美 株式会社ハバリーズ代表取締役社長、橋本社長によるパネル討論を行いました。
湊総長は、基礎研究に根差したディープテックと持続的な担い手の育成、そして多様な産学連携の形から、新しい要素技術の最適な組み合わせや企業ニーズにマッチしたシーズの創出等といった大学の意義について述べるとともに、幅広い技術力のレパートリーの必要性や、圧倒的に不足している大学発スタートアップの支援人材の拡充、そしてグローバル展開の重要性といった課題等に対し、関西圏の大学・産業界・金融界・自治体等が一丸となって世界に伍するスタートアップ・エコシステム構築を目指すプラットフォーム「KSAC」の取組みについても紹介しました。
各大学からはそれぞれの取組みや研究内容について説明があり、産業界からは脱炭素に向けた循環社会への取組みや産学の連携・大学への期待などについて声があがりました。
コロナ禍以降はオンライン配信での開催となっていましたが、今年は産業界と大学が再び、直接対話できる貴重な場となり、盛会のうちに終了しました。
本シンポジウムは、関西の産業界、学界で活躍される方々が集まり、オピニオン形成と交流促進を目的に、脱炭素社会への展望や産学の役割などについて考えるために開催されたものです。今後もこのような機会に参加し、産官学連携の推進とともに本学のプレゼンス向上に努めていきたいと考えています。
