地球環境学堂は、環境学分野における教育・研究・ビジネスの国際協働に関わる会議を開催しました。（2015年12月11日～14日）

地球環境学堂は、環境学分野における教育・研究・ビジネスの国際協働に関わる国際シンポジウム、環境学分野における教育・研究・ビジネスの国際協働実践のための国際ワークショップ等を本学にて開催しました。

11日に北部総合教育研究棟益川ホールで行ったシンポジウムは、16カ国25大学や7社の民間企業をはじめとする産官学の分野から総勢152人の参加者を得て開催しました。シンポジウムは藤井滋穂 地球環境学堂長の開会の辞で始まり、続いて来賓のNGO BUNTHAN カンボジア王立大学長、John Sodeau コーク大学教授（アイルランド）、石原賢一 日本貿易振興機構京都貿易情報センター所長の挨拶の後、稲葉カヨ 理事・副学長が主催校挨拶を行いました。メインセッションでは、本学の教育・研究・ビジネス連携取組みについて、工学研究科の国際協働活動、農学研究科の国際連携、そして地球環境学堂で進めている教育・研究・ビジネスに関わる四つのプロジェクトを説明し、盛況のうちに閉会となりました。

12日に地球環境学堂大講義室で開催したワークショップでは84名が参加し、教育・研究・ビジネスの国際協働の実践に関する報告と討議を行いました。ワークショップは、ダブルディグリーセッションと、教育研究協働セッションとの二つを並行して実施した後、総括セッションで両者の報告・議論の紹介と統合議論を行いました。ダブルディグリーセッションでは、大学間の修士課程および博士課程の共同学位やダブルディグリープログラムに関する各大学の受け入れ方針や奨学金、期間や各大学の課題など、具体的な事例に基づいた意見交換が行われました。一方、教育研究協働セッションでは、これまでの民間企業と大学の共同開発・活動の事例や、フィールド教育の活動事例、ASEAN諸国における産官学の国際連携を支える枠組みなどの紹介がありました。どちらのセッションにおいても、さまざまな提案や問題を共有し、今後も環境学分野における協働にむけて、継続して協力していくことを確認しました。

さらに、13日にはダブルディグリーに関わる実務者会議を個別大学と実施し、14日には京都市内の廃棄物処分場等のスタディーツアーを実施して、一連の会議行事を終了しました。