失明原因となる加齢黄斑変性の日本人の疫学と治療実態を明らかに －国の診療報酬請求データベースを用いた臨床研究－

　近年、日々行われている保険診療を反映した診療報酬請求情報（レセプト）データを利用した臨床研究が盛んとなっています。様々なレセプトデータベースの中でも、ナショナルデータベース（NDB）は厚生労働省が管理しているレセプトデータベースで、日本のほぼ全国民のレセプト情報が含まれています。こういった全国民規模のデータベースがある国は、台湾・韓国と日本のみで、世界的にも有数の貴重なレセプトデータベースであるといえます。

　三宅正裕 医学研究科特定講師、木戸愛 同博士課程学生、辻川明孝 同教授、田村寛 国際高等教育院教授を中心とした研究グループは、厚生労働大臣の許可のもと、本学に設置されたNDBのオンサイトリサーチセンター（京都）を利用してNDBの全データを解析することにより、治療を要する加齢黄斑変性の発症率や治療実態を、初めて全国規模で明らかにしました。

　加齢黄斑変性は世界的にも患者数が増加しており、重大な視機能障害につながる疾患であるため、本疾患の予防や有効な治療法の開発が喫緊の課題となっています。本研究で報告した、超高齢社会である日本における全国民規模の疫学および治療実態は、今後の加齢黄斑変性の病態理解や、製薬企業が日本における研究開発方針を策定するための基盤となる重要な知見であるといえます。

　本研究成果は、2022年3月1日に、国際学術誌「Ophthalmology Science」にオンライン掲載されました。