藤森真一郎 工学研究科 准教授、大城賢 同助教、白木裕斗 滋賀県立大学 講師、長谷川知子 立命館大学 准教授らの研究グループは、日本の長期的な気候安定化目標である2050年に温室効果ガス（GHG）排出量を80%削減する目標について、新しいシミュレーションモデルを用いて分析を行った結果、エネルギーシステムの変革などに必要となるマクロ経済損失（費用）が従来考えられていたよりも格段に小さいことを明らかにしました。
全球平均気温の上昇を2℃以下に抑えるという気候安定化目標がパリ合意で掲げられ、日本は長期的な気候安定化目標として2050年にGHG排出量を80%削減するという目標を掲げています。しかし、既往研究では、この削減策を実施した場合に、マクロ経済GDPへの影響が2～8%といった値が報告され、GHG削減は大きな経済負担という見解もありました。
今回の本研究グループの推計ではマクロ経済GDPへの影響が0.8%となり、従来の値と比べて大幅に小さいことがわかりました。これは、従来の経済モデルでは難しかったエネルギーシステムの変化を今回新しく開発したモデルで描写しやすくなったためです。将来のエネルギーシステムについては、現状から大きく変化し、再生可能エネルギーとその変動性に対応するための蓄電池を大量導入する必要があることが明らかとなりました。本研究は、気候変動政策をより進めるうえで経済的観点、エネルギーシステム的観点両面から重要な示唆を与えるものです。
本研究成果は、2019年10月18日に、国際学術誌「Nature Communications」のオンライン版に掲載されました。
図：本研究の概要図
詳しい研究内容について
書誌情報
【DOI】 https://doi.org/10.1038/s41467-019-12730-4
【KURENAIアクセスURL】 http://hdl.handle.net/2433/244330
Shinichiro Fujimori, Ken Oshiro, Hiroto Shiraki and Tomoko Hasegawa (2019). Energy transformation cost for the Japanese mid-century strategy. Nature Communications, 10:4737.
- 中日新聞（12月14日 33面）および毎日新聞（11月12日 4面）に掲載されました。
