日本経済新聞社、日本経済研究センター主催、本学および大阪大学、神戸大学の協力により「『関西経済人・エコノミスト会議』京都大学・大阪大学・神戸大学3大学シンポジウム」が、「関西から創る未来社会 ～SDGsを育む」をテーマとして、2021年10月13日、大阪市内にて開催されました。当日はオンライン配信を原則に開催され、関西の各大学関係者や関西経済人・エコノミスト会議関係者をはじめ、約500人の参加があり、本学からは湊長博 総長が登壇、稲垣恭子 理事・副学長が出席しました。
シンポジウムでは新井裕 日本経済新聞社常務執行役員大阪本社代表による挨拶の後、上田輝久 株式会社島津製作所代表取締役社長から、「科学技術で社会に貢献する」の社是のもと、乳がんの検査装置やがん光免疫療法の装置、下水中の新型コロナウイルスのモニタリングなど、時代の変遷に合わせて、大学とも共同研究を進めながら課題解決を進めてきたとの話がありました。
続いて、津川悟 日本経済新聞社大阪本社編集ユニット長をモデレーターとして、湊総長、西尾章治郎 大阪大学総長、藤澤正人 神戸大学長、上田代表取締役社長、大津愛 株式会社Compass代表取締役CEOの5名によるパネル討論を行いました。健康増進のために何ができるか、地球環境を守るために何ができるか、多様な人材をどのように育て、どのように活かすかの3点をテーマに、大学と企業とがSDGs達成に貢献できる役割について議論が行われました。各大学からはそれぞれの取組や研究内容について紹介があり、産業界からは大学の研究成果に対する社会実装への期待の声があがりました。今年も産業界と大学が直接対話できる貴重な場となり、盛会のうちに終了しました。
本シンポジウムは、関西の産業界、学界で活躍される方々が集まり、オピニオン形成と交流促進を目的に、関西の地から未来社会を創造することについて考えるために開催されたものです。今後もこのような機会に参加し、産官学連携の推進とともに本学のプレゼンス向上に努めていきたいと考えています。
