ドイツのハンブルクで開催された第2回ハンブルクトランスナショナル学長協議会に、山極壽一 総長が出席し、「The Steering of National Post-Secondary Systems: Autonomy Versus Accountability(国立高等教育機関の運営:自律性と説明責任)」と題したフォーラムの議長を務めました。
この協議会は、ドイツ大学学長会議(HRK)、ケーバー財団(Körber-Stiftung)、ハンブルク大学の共催により、高等教育における現在の重要問題を議論するために、世界各地の有力大学の学長が集い議論することを目的として行われるものです。第2回の今回は「Differentiation in the Post-Secondary Sector: a response to Massification, Competition, and the Emergence of the Global Knowledge Economy」というメインテーマのもと、高等教育システムにおける現状と課題、今後の発展の方向性について、世界26カ国から約50名の学長が集まり、様々な視点から集中した議論が繰り広げられました。
山極総長は分科フォーラムの議長を務める一方で、全体会では「高等教育はどのようにしてよりユニバーサルになり得るか。 MOOCs、OCWや、情報通信技術(ICT)を世界各地の大学で今後どのように教育に活用すべきかも重要な論点となってくる。」と提言し、出席者の賛同を得ていました。
協議会の最終日には、前日までの議論に基づいて作成した「The Hamburg Declaration:ハンブルク宣言」が採択されました。
この文書は今回の協議会の結論をまとめたもので、「Organizing Higher Education for the 21st Century」と題し、世界の高等教育の現状、研究大学の役割、高等教育機関間の効果的な役割分担のための要件について概説、提言しています。
第3回の開催は2019年に予定されています。
関連リンク
- The Hamburg Declaration
http://www.htulc.de/press/hamburg-declaration-20170609.pdf